会社案内
経営理念
私達は、人、モノを活かし、
車社会に安全、安心、信頼を提供します。
事業領域(私達の仕事のフィールド)
あらゆるタイヤの空気圧管理を中心とした、
安全走行にかかわる検査・整備機器を
提供する企画開発メーカーです。
社訓(5つの誓い)
- 共生共に生き活かされる喜びを共有しよう。
- 共育共に成長する歓びを共有しよう。
- 共感共に感動し感謝する喜びを共有しよう。
- 共創共に創造していく歓びを共有しよう。
- 共福共に幸福を分かちあう歓びを共有しよう。
会社概要
| 商号 | 旭産業株式会社 | 
|---|---|
| 本社 | 〒146-0082 東京都大田区池上1丁目22番13号 TEL 03-3751-6124 FAX 03-3754-4343 | 
| 創業 | 昭和21年4月 | 
| 資本金 | 20,000,000円 | 
| 役員 | 代表取締役社長 石田明義 取締役製造部長 中林昭三 取締役管理部長 山田智之 取締役特命担当部長 山田誉路 監査役 相澤和夫 | 
| 取引銀行 | さわやか信用金庫 大森中央支店 日本政策金融公庫 | 
| 従業員 | 25名 | 
| 主な製造品目 | タイヤゲージ、エアーチャック、クイックチャック、タイヤゲージ&デプスゲージ、エアーインフレーター、デジタルタイヤゲージ、その他応用機器、ヒートリペアキット | 
| 加盟団体 | (社)日本自動車機械器具工業会 東京商工会議所 東京都計量協会 大森法人会 大森工場協会 | 
沿革
| 昭和21年4月 | 仁多見一により大田区池上にて創業 | 
|---|---|
| 昭和24年4月 | 合資会社旭産業を資本金1500万円にて設立 | 
| 昭和24年12月 | 通産省優良自動車部品A級認定 | 
| 昭和29年4月 | 第一回全国自動車ショーに参加 | 
| 昭和35年7月 | 防衛庁銘柄指定認可を受ける | 
| 昭和44年5月 | 第一回日本オートサービスショーに参加 | 
| 昭和53年3月 | マスタータイヤゲージMT-5,MT-20を発売、特許申請 | 
| 昭和55年7月 | 国内初、可搬式エアースペーサーSP-200を発売 | 
| 昭和56年3月 | エアーチャックタイヤゲージ6Eシリーズを発売 | 
| 昭和60年6月 | エアースペーサーモデルチェンジSP-300を発売 | 
| 平成3年11月 | イギリスPCL社へOEM生産依頼、エアーステーションST-100を発売 | 
| 平成8年10月 | ゲージボタルを発売 | 
| 平成14年11月 | ダイヤル型タイヤゲージAD-200シリーズを発売 | 
| 平成16年3月 | 新型エアースペーサーSP-110を発売 | 
| 平成18年4月 | エアゲージ精度チェッカーSC-10を発売 | 
| 平成19年4月 | エアゲージ精度チェッカー普及版SC-50を発売 | 
| 平成20年5月 | 新型マスタータイヤゲージMTS-5,MTS-15を発売 | 
| 平成20年8月 | 4月7日を「タイヤゲージの日」として日本記念日協会に登録 | 
| 平成21年6月 | ワンタッチ方式のエアーチャック、ソケットチャックを発売 | 
| 平成21年8月 | ダイヤル型タイヤゲージAD-300シリーズを発売 | 
| 平成22年5月 | 大型車の新ISO方式ホイールに対応タイヤゲージAG-ISOを発売、特許申請 | 
| 平成22年6月 | キャップドライバーCD-55Lを発売、特許申請 | 
| 平成22年8月 | デジタルタイヤゲージdPG-50を発売 | 
| 平成28年9月 | 充てん完了お知らせ機能付きTBインフレーターTB-5CAを発売、特許申請 | 
| 令和2年2月 | 新型ゲージボタルEXを発売 | 
| 令和2年10月 | 遠隔自動TBインフレーターTB-4APを発売 | 
| 令和2年11月 | 新型エアゲージ精度チェッカーSC-70を発売 | 
| 令和3年3月 | ワンタッチ方式の最小径エアーチャック、細口ソケットチャックC-F48を発売 | 
TOKYO働き方改革宣言
旭産業株式会社は、東京都の 「TOKYO働き方改革宣言企業」制度に参加・取り組みを行っている、宣言企業です。
平成31年度に東京都より承認されており、宣言書や企業名等は東京都産業労働局サイト内 「TOKYO働き方改革宣言企業webページ」にも掲載されております。(2023年4月時点)
  TOKYO働き方改革宣言企業webページ https://hatarakikata.metro.tokyo.lg.jp/sengen/
  旭産業株式会社 宣言ページ https://hatarakikata.metro.tokyo.lg.jp/s3709/
※東京都産業労働局サイト内の掲載期間は、承認決定後3年に達する日の年度末までとなりますので、東京都産業労働局サイト内で表示されない時は、こちらのページにて「宣言書」が確認可能となります。








 
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